学者とマスコミが人類を破滅に導く

リンクより

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NHKは地球温暖化でもヤラセ報道…NASAが南極の氷は増えていると報告
 
「温暖化で海水面上昇、沈むツバル」のシナリオは大嘘だった

戦後になり、「東京オリンピック」が大きなイベントで、「オリンピックを成功させるため」という大義名分のもとに新幹線、高速道路などが徹底的に整備された。三波春夫が明るい声でオリンピックの歌を歌い、皆がそれに同調した。

このようなイベント方式は、批判精神を奪い、ヒツジの群れのような日本人を作ってきたが、それにもっとも有効に働いたのがNHKだった。

1990年代に入ると「環境イベント」が続き、リサイクル(ゴミは資源だ)、ダイオキシン(史上最大の毒物)、地球温暖化(温暖化で地獄の一丁目)などのイベントとコピーが散乱した。リサイクルをしているのは実質的に日本だけで、ドイツが日本の4分の1程度、さらにイギリスがその5分の1程度しかしていないことはまったく報道されず、議論もされなかった。リサイクルが資源の無駄使いになるという理論的な結果や、実際にリサイクルを実施してみると、資源は自然の資源を使うのに対して7倍も多く使うのに、イベントが決まっているので、だれも疑問には思わなかった。

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「イノベーション」という言葉は、今ではどの企業・業界でも良く聞かれる言葉になったが、イノベーションに関する国際競争力を比較したデーターによれば、日本は2007年の4位から毎年順位を下げ2012年には25位まで落ち込んでいるようだ。

イノベーションは、経済学者のヨーゼフ・シュンペーターが「新結合」という定義で名づけた言葉で、想定外の分野を繋ぐことで異なった価値を生み出す意味。自社の枠組みを超えて、他社や異業界の人・情報を取り入れ、自社の強みと組み合わせることで新たな価値を創造しようというものだ。良く聞くオープンイノベーションがまさにそれを意味している。しかし、上述した結果を見れば、言葉だけが独り歩きし、現実は新たな価値が生まれていないということになる。

新規事業を支援する会社を経営している三木氏によると、オープンイノベーション以前に、自社(自分)の中に確固たる軸が必要で、軸がないまま新しいものを求めて繋がっても何も生まれない。多様な人の共感が得られた、似通ったものしか生まれないと指摘する。自社の強み、価値を再認識し、強い情熱・志を確立する。その情熱や志が軸となって共感する人や情報、資金が集まり、自社だけではできない大きな力を生み出し、結果的に新たな価値創造に繋がる。それこそが本物のイノベーションだという。

自社の強みを徹底的に知るには、坐禅に通じるものがあると、三木氏は思考法にまで及んでいるが、確固たる志なきままに、オープンイノベーションと唱えていても価値は生まれないという指摘は鋭い。

News week参照
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「イノベーション」という言葉は、今ではどの企業・業界でも良く聞かれる言葉になったが、イノベーションに関する国際競争力を比較したデーターによれば、日本は2007年の4位から毎年順位を下げ2012年には25位まで落ち込んでいるようだ。

イノベーションは、経済学者のヨーゼフ・シュンペーターが「新結合」という定義で名づけた言葉で、想定外の分野を繋ぐことで異なった価値を生み出す意味。自社の枠組みを超えて、他社や異業界の人・情報を取り入れ、自社の強みと組み合わせることで新たな価値を創造しようというものだ。良く聞くオープンイノベーションがまさにそれを意味している。しかし、上述した結果を見れば、言葉だけが独り歩きし、現実は新たな価値が生まれていないということになる。

新規事業を支援する会社を経営している三木氏によると、オープンイノベーション以前に、自社(自分)の中に確固たる軸が必要で、軸がないまま新しいものを求めて繋がっても何も生まれない。多様な人の共感が得られた、似通ったものしか生まれないと指摘する。自社の強み、価値を再認識し、強い情熱・志を確立する。その情熱や志が軸となって共感する人や情報、資金が集まり、自社だけではできない大きな力を生み出し、結果的に新たな価値創造に繋がる。それこそが本物のイノベーションだという。

自社の強みを徹底的に知るには、坐禅に通じるものがあると、三木氏は思考法にまで及んでいるが、確固たる志なきままに、オープンイノベーションと唱えていても価値は生まれないという指摘は鋭い。

News week参照
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匿名希望SY
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いつまでたっても完成に至らない六ヶ所再処理工場は不要であり、国が掲げる「核燃料サイクル」はすでに破綻している。

Mag2ニュースより以下引用です
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・危険な“無用の長物”となる六ヶ所再処理工場
6月10日の新潟県知事選が終わるのを待っていたかのように、安倍官邸と経産省は、せき止めていた原発関連案件のコックをひねった。
そこから出てきたのは、福島第二原発の廃炉、玄海原発4号機の再稼働、東海再処理施設の廃止…etc。原発政策の欺瞞と矛盾が勢いよく噴き出した。
東京電力の社長が福島県知事を6月14日に訪ね、福島第二原発の廃炉方針を表明したのは、もちろん経産省との打ち合わせ通りだ。新潟県知事選で自公の支持する国交省OB、花角英世候補が勝利したことで、柏崎刈羽原発の再稼働に見通しが立ったと踏んでいるのだ。
その前日、日本原子力研究開発機構の東海再処理施設(茨城県東海村)を廃止する計画が原子力規制委員会に認可された。新基準を満たすためには莫大なコストがかかるというのが廃止の表向きの理由だが、つまるところ“不要物の廃棄”だ。高速増殖炉「もんじゅ」とともに原子力政策の失敗作といっていい。
言うまでもなく、原子力施設は後始末が困難である。放射能にひどく汚染された設備や建造物や燃料類を相手に誰がどのように作業し、汚染された物や液体をどこに処分するのか。
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