学者とマスコミが人類を破滅に導く

個人史を振り返っても、また最近の社会の流れをみても「個人の尊厳」や「個人が原点」という教育は、結果として「文句言うな、俺の自由だ」「人に迷惑さえかけなければ何をしてもいい」等の、価値観と言うにはあまりにもお粗末なものだけを植えつけたにすぎないのではないかと痛感します。
 
 実際、自由な個人の名のもとで、あらゆる規範や義務はどんどんないがしろにされていくばかり、その崩壊のスピードは目を覆わんばかりです。(そんな状態を作り出した中心は子供や若者達ばかりではなく、戦後教育のもとで育った大人も同様です)。
 それは「本来の個人主義ではない」「個人主義の未成熟」などと識者は盛んに弁明していますが、国家と教育者総力を挙げての教育の結果がこうなわけですから、むしろ現況は個人主義教育の必然と捉えなおすべきでしょう。

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 「実現論」序章に目を通した。その認識内容やものごとの捉え方の新規さも目を引いたが、特に目を引いたのが「社会統合組織の必要性」であった。

 とりわけ現在の「社会統合を担う、官僚やマスコミや学者はそもそもは単一の集団でしかない。従って最終的に自集団の利益に収斂する」という言葉は本質をついた至言であると思う。

 現在新聞紙上では官民や政官の癒着が問題となっている。しかし問題になっているのは政治家や官僚のモラルやそれに対する、法の制裁の観点のみである。
しかし私はこれ自体がゴマカシであると思う。そもそも官僚に巨大な許認可権や補助金の分配権が与えられ、かつそれが特権的な職業として固定化されていること自体に問題の本質があると思う。

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同じような状況でも、男女差別なんて思わない人もいれば男女差別のせいにする人もいます。その場合、好意的に状況を受け容れている人は何も言わないのに対して、不満視の強い人はとにかく主張するでしょう。

社会的には、何も言わない人の声はまるで存在しないかの様に扱われ、不満視の強い人の主張だけが形になってしまって、あたかもそれがみんなの当然の声であるかのように皆の頭の中に浸透してしまったのだと思います。
だから、「頭で」社会や会社や自分を考える時(就職活動の際に考えることは多いと思いますが)は、私たちのほとんどが、無意識にその思想を前提に考えてしまうのだと思います。

けれど日常の場を振り返ってみると、物言わぬ人の思いも存在するし伝わるし、むしろ肯定的な人の方が影響力もあってみんなを良い方向に導いてくれることを知っています。それに、実際にみんなで何かやろうとする時には、男女同権とか権利とか主張しだしたら何も上手くいかないので、普段そういう意識で物事に取り組むような人は周りにはあまりいないんじゃないでしょうか。

西知子
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