学者とマスコミが人類を破滅に導く

2015年11月

船井幸雄.com「21世紀ヤマトごころ-池田整治氏-」
2011.4.5(第5回)日本は蘇る! …世界を救うヤマトごころリンクより転載します。
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最大の問題点は、その「真実」をTV等のいわゆるメジャーメディアが一切報道しないことにある。なぜなら主要TV局、新聞社の役員は原子力関係委員会や電力会社出身者でおさえられているからだ。さらに、電力会社が各TV局等の最大の広告スポンサーなのである。完璧に「原子力事業推進」の情報しか流れない仕組みになっている。まさに私が指摘する典型的な「マインドコントロール」構造である。だから日本では、住民・国民の命・安全よりも原子炉・原子力事業(企業)の保全のための情報が流される。

我々は、まずこの「本当のこと」を認識しなければならない。

そのせいかどうかはわからないが、今回の大災害でとても奇異に感じることは、「政府現地対策本部」が仙台あるいは福島などに設置されていないことである。
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紹介フリージャーナリスト岩崎安身氏。

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記者会見映像(U-STREAM)

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★以下、記者会見(?)内容の転載
リンクより

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放射能が実際にどれだけ放出されているか 「1日あたり、100兆べクレル」 投稿者:mig 投稿日:2011年 4月22日(金)12時23分38秒 返信・引用 
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『菅は福島の小中学生を殺すのか 75.9%の学校が被曝量オーバーなのに放置のア然 』(日刊ゲンダイ2011/4/21)リンクより転載します。
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●直ちに集団疎開のレベル

福島県が小中学校など教育現場を対象に実施した放射線量調査で「驚(きょう)愕(がく)」の結果が出た。7割余りで、平常時なら立ち入りを制限される放射線量が観測されたのだ。国は勝手に基準を変更して「大丈夫」とか言っているが、地元住民は不安を通り越してカンカンだ。

放射線の許容量は法令(労働安全衛生法に基づく電離放射線障害防止規則など)で定められている。不必要な被(ひ)曝(ばく)を防ぐために立ち入りを制限された区域を「管理区域」といい、毎時0・6~2・2マイクロシーベルトが基準だ。この区域内では、放射線を扱う専門従事者一人一人が被曝量を管理するための「個別被曝管理」を義務付けられている。
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●昔から地震の予兆として、ナマズをはじめとする動物や井戸や雲の色・形など、様々な現象が素人の知恵として蓄積されてきた。素直に考えれば、それらの現象がなぜ起こるのか、原因の解明から入るのが当然である。ところが、学者たちはそれらを俗説として無視してきた。それは、学者である以上、素人の俗説より上でなければならないからである。そうして、学者たちは、現象事実を俗説として無視し、真っ赤なウソ(プレート説)を唱え続け、その問題を指摘されるたびに辻褄合わせを重ねてきた。
実際、彼らは数千億円も使いながら、一度も当てたことがない。

なんで、こんな体たらくになってしまったのか?

●1950年代までは地震研究の本流は地質学であり、研究者たちは各地の地盤を細かく調べ上げていた。ところが1960年代にプレート説が登場して以降、地質学から分派した地震学が本流になり、主に団塊の世代の学者たちがプレート説を流布してきた(一方、地質学者たちはそれを認めていなかった)。
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東京エリアの人々の様子や意識状況をヒアリングした所、
相変わらずマスコミの報道に支配されていることが浮かび上がった。
一昨年、マスコミがインフルエンザ報道で危機を煽った結果、東京エリアの大半の人がマスクを着用したのは記憶に新しいが、今回はその逆で、マスコミは「原発は安全」を強調した結果として、マスクをしている人は少ない。両極端のマスコミ報道を経験しているのに、そのおかしさに気づいていない。

この間の福島原発の問題で、政府・東電がウソをついてきたことや、2週間前から原発報道が止まったことから考えても、福島原発は危険な状況にあると考えて間違いない。

しかし、こういった問題では「最悪の事態になったらどうなるのか?」を考えることが鉄則である。

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