学者とマスコミが人類を破滅に導く

2016年05月

今、南海大地震、東海大地震及び東京直下地震とマスコミを賑しているが、その本質は、研究予算の獲得の為であると論じている記事を紹介します。
心に青雲「地震は予知できない」より
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(前略)
 武田邦彦氏はYouTubeの動画で「地震予知より地震対策」を説いている。
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 「東大地震研が4年以内に、東京直下地震が70%の確率で来る、と予測している。そういうデータはないのに、東海地震が来ると言われるのはなぜか。なぜ東海地震が来ることになっているのかといえば、どこを重点観測地点にするかと議論して、東海を重点観測しようとなっただけ。地質学的に決めたわけではない。東大や京大の地震研究者たちが、東海地震の予知と対策に予算を落すためには、東海地震が来るようなことを言わなければお金がこない。
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人間の本源価値に根差した志向性も、市場経済に組み込まれると、特定の人達の利権に絡め取られていってしまう。。そしてその本質は隠蔽されていく。。
「環境関係の一部の人のために「環境」を大切にしようとしているのではない」ということにも気付けないくらいに。。


以下武田邦彦ブログ(リンク)からの引用
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リサイクルは資源を浪費しますが、多くの人が「リサイクルは資源の節約になる」と考えたのは、「物」と「資源」の区別をしなかったためと思います。

目の前に使った空の「ペットボトル」や「牛乳パック」があるとします。普通の人はそれが「まだ使える物」とか「資源」では無いかと思うのはある意味で仕方が無いと思います。

「資源とは何か」というのを私たち資源学者が教えるのは、大学の工学部の資源関係の学生に対してで、一般的には「資源とは何か」など普段の生活では関係がないからです。
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以下は、しんぶん赤旗リンクからの引用です。
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 原子力発電を推進するために学校教育や報道機関に情報提供を行っている日本原子力文化振興財団がまとめた「世論対策マニュアル」があります。(清水渡)
 
「停電は困るが、原子力はいやだ、という虫のいいことをいっているのが大衆である」
 日本原子力文化振興財団が作成したマニュアルは国民をさげすみ、愚弄(ぐろう)する姿勢をあけすけに示しています。この文書は1991年に科学技術庁(当時)の委託を受けてまとめられた「原子力PA方策の考え方」(91年報告)です。電力業界や政府機関への提言となっています。
 91年報告は、さらに「繰り返し繰り返し広報が必要である。新聞記事も、読者は三日すれば忘れる。繰り返し書くことによって、刷り込み効果が出る」と、原発容認意識を国民に刷り込む施策を求めています。
 また、「原子力に好意的な文化人を常に抱えていて、何かの時にコメンテーターとしてマスコミに推薦出来るようにしておく」などと文化人、マスメディア取り込み作戦も具体的に提起しています。
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「福島の子供の内部被曝ゼロ」という研究結果が大々的に報道されています。そもそもゼロと言い切るあたり科学的じゃないな、と違和感を覚えていたのですが、やはりデータの取り方・扱いには作為が働いているようです。

以下、木下黄太のブログより転載(リンク
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 福島の子供たちに内部被ばくゼロという見出しが躍っています。WBC=ホールボディカウンターで検出されていないからと伝えています。本当にそうでしょうか。これは、あまりにもマスコミが不勉強で、相手側の誘導に簡単に騙されているだけです。実は、難しい話は一つもありません。

まず、事故発生から、数ヶ月内でないと、そもそもWBCで測定する有効性が少ないです。勿論γ線を計測するだけです。そして、WBCは精密に測れる機械ではありません。NAIシンチレーションと基本は変わりません。生体を適切に測るのは難しく、閉架型の精密な機械でも、最大推定は検出値の10倍とも言われています。
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既にマスコミでも採り上げられているが、汚染水漏れは深刻な状態になっている。まともに対応できるレベルではなくなってきているのだ。

以下、NEVADAブログリンク
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国際社会にSOSを発する時期
福島原発で地下貯水槽から汚染水が漏れて、使用が不可能になり、その汚染水を移送し始めた3分後に、配管のつなぎ目から漏水し、22リットルが漏れだしたと報じられていますが、もはや日本人がまともな対応が出来ないと分かった以上、国際社会にSOSを発し、救援を求める時期に来ています。

原発事故から2年以上が経過し、いまだに「仮設電源」「仮説タンク」「仮設地下貯蔵層」という有様はまともではありません。

もはや日本の技術・力・能力ではどうしようもないと国際社会に公表し、世界中の英知を貰って対応にあたるべき時に来ています。

もし、今、福島原発に巨大地震が襲い、貯槽タンクが崩壊してすべての汚染水が流れ出したらいったいどうなるでしょうか?
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