学者とマスコミが人類を破滅に導く

2017年01月

新ベンチャー革命リンクより転載します。
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1.TBSがようやく、タブーに挑戦!:米空母水兵の1200億円訴訟を報道
 
 
 
 2015年3月7日夕方、TBSの報道特集にて、トモダチ作戦に出動した米空母ロナルド・レーガンの乗組員の対東電・巨額集団訴訟(10億ドル=1200億円)問題を取り上げていました。
 
 
 
 本番組は、ネット投稿サイト・阿修羅にアップされています。
 
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IAEA(国際原子力機関)は、核保有国が金儲けのための原子力技術を広めながら、現在の保有国以外に核兵器を持たせないように監視するための機関なのです。

世界中のあらゆる原子力関係施設が査察の対象となりますが、核保有国の軍事施設は査察対象とならないとのこと。

この上なく不公平なことが、京都大学原子炉実験所の小出裕章さんの話から伺えます。

以下リンク先より引用です。「IAEAは核保有国のエゴのための組織」
リンク
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IAEAとは?
「ひとつは原子力発電を世界中に広めるということですし、もうひとつは広めながらも核兵器だけでは他の国に持たせてはいけないというその2つの目的を担うために設立されたのがIAEAです」
~第112回小出裕章ジャーナル~
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福島原発事故後、原発廃絶の論調を広く語ってきた、小出裕章助教が、退官記念講演で、その無念さを語っている。

原発事故後、なりを潜めていた原発推進論者が、大手を振って活動を再開している。改めて、原発を巡る状況を確認した講演の記録です。

特集ワイド:原子力廃絶、子どもらのため 京大・小出裕章助教、最後の講義
【毎日新聞・大阪夕刊】 2015年03月04日
リンク

以下引用・・・・

◇放射能は100万年続く災い 大人は福島の責任を取れ

原発の危険性を40年以上にわたって指摘してきた京都大学原子炉実験所(大阪府熊取町)の小出裕章助教(65)が今月末の定年退職を前に、2月27日、実験所内の自主講座で最終講義をした。豊富な知識と分かりやすい語り口から福島第1原発事故以降、全国での講演やラジオ番組へ引っ張りだこだった。講義のテーマは「原子力廃絶への道程(みちのり)」。福島事故を見詰め、自分の人生についての思いを真摯(しんし)に語った。【大島秀利】
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以下引用(リンク)です。

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さて今回は、これまでの新聞の創生期から一気に現代に飛んで、新聞業界を俯瞰してみましょう。

まず最近社会を賑わせた新聞業界のBIGニュースといえば、2013年8月に起きたアマゾンのジェフ・ベゾス氏による「ワシントン・ポスト紙」買収ではないでしょうか。実は他にもウォールストリートジャーナルや、ロサンジェルスタイムズなどの有力新聞社も既に経営不振により身売り経験があります。

これに対して、日本の新聞社はどうでしょうか?

社団法人日本新聞協会が2014年12月29日に最新の新聞発行部数を発表しましたが、前年度比164万部(3.48%)の減少となり、15年連続の減少傾向と日本でも低迷が続いています。しかし日本では新聞社が吸収合併されたり、倒産したというニュースは余りない。これは新聞が単なる情報紙に留まらない日本の新聞業界の持つ大きな特徴が絡んでいるのです。これをnippon.com(日本の新聞の行方:膨大な「紙」が支えるマンモス総合産業:リンク)の記事を参考にして追求していきます。
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*****以下、新発見。BLOGより引用リンク

1890年代、レントゲン博士のX線発見によってがん医療の応用が始まってから100年以上が経過した今もがんは根絶すること無く患者死亡数は右肩上がりで増加の一途を辿っています。

100年にわたり多くの意思や研究者たちが治療の研究を行ってきましたが、未だ完治療法がないとされている中、彼らは本当に今の化学医療に効果があると思っていた(いる)のでしょうか。

今回は、過去にがんの治療に関わってきた権威ある医学博士が残した現代医療に対する懐疑的言葉を取り上げます。彼らの言っていることは聞く耳を持つべきではない戯言なのか。正しいのか。

是非読んでみて、自身でその答えを出してみて下さい。
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