学者とマスコミが人類を破滅に導く

2017年09月

【ガチでヤバすぎる】廃炉どころか完全に収集つかなくなってる・・・もうシャレにならない状況(リンク)

東京電力は2日、福島第1原発2号機の原子炉格納容器の内部調査で撮影した映像を解析したところ、一部で毎時530シーベルトという超高線量を測定したと発表した。
 
これは、とてつもない数値だ。ICRP(国際放射線防護委員会)の指標では、宇宙線や大地からの「自然放射能」に加えた「追加被曝線量」の公衆限度は年間1ミリシーベルトとされている。毎時換算でおよそ0.11マイクロシーベルトだ。福島原発事故後に日本政府が避難指示を解除する目安の除染目標にしたのは、年間20ミリシーベルト。長期にわたって居住が制限される「帰還困難区域」の線引きは、年間積算線量が50ミリシーベルトとされた。
 
1000ミリシーベルトが1シーベルトなのである。今回、計測された530シーベルトという高線量は、想像を絶する世界だ。「マイクロ」も「ミリ」もつかず、しかも「毎時」。1999年に茨城県東海村の核燃料加工会社で起きた臨界事故で死亡した作業員の被曝量は、最大で20シーベルトと推定されている。放射線医学総合研究所によれば、毎時6~7シーベルトが100%致死量だという。
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『コロンブスの卵』のトルコのエルドアン大統領、『全員で声を揃えて「トランプがG20で孤立」と大本営発表を行う周回遅れの日本国の大政翼賛会メディア』
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 今回の7月9日付けAFP通信の記事ですが、地球温暖化のパリ協定から脱退したドナルド・トランプ大統領がドイツ・ハンブルグで開催されたG20で孤立したと報じた日本国の毎日新聞社説など日本国の全国紙の挙国一致の報道とは180度正反対である。
 人為的CO2温暖化詐欺では、今回のAFP記事か日本の全国紙が、何れか一方が稚拙で幼稚な『子供だましの真っ赤な嘘』をついているのですから怖ろしい。(原理的にAFPと日本の全国紙の両方が正しいことは絶対にない)
 『驕る平家は久しからずや』で、とうとう世界の風向きが逆方向に大きく変わったのである。

★注、
 今までは『地球温暖化はデマだ!』と言っていた世界の主要政治家は去年のアメリカ大統領選挙時のドナルド・トランプただ一人だったので、マスコミ御用達の『いわゆる知識人』は一致団結して全員で、トランプを道化師扱いすることで真実を隠蔽することに成功していたのである。
ところが『コロンブスの卵』で、誰か一人(トランプ)が鉄壁のマスメディアの防御を突破すれば、二番手(エルドアン)は簡単に突き崩すことが可能になる。3番手4番手はもっともっと簡単なのですから、後戻りはできないでしょう。

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より引用します。

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・・・チェルノブイリ原発事故後、もちろん心筋梗塞による突然死が一気に増えたことは事実ですが、むしろ急激に増えたのは、「脳梗塞、脳溢血、クモ膜下出血」などの脳血管疾患による「死」です。ウクライナでは、子供の脳梗塞が顕著に増えたとの報告があります。

さらに重要視しなければならないのは、やはりチェルノブイリ原発事故後、糖尿病が急激に増えたことです。北ウクライナとベラルーシのゴメリ地域では、1998年、過去最高の糖尿病発症率を記録したことです。

1型糖尿病は、糖を筋肉などに取り込む際の媒介役となるインスリンが、膵臓のB細胞(ベータ細胞)がウィルスなどによって破壊されてしまうことによって膵臓からまったく分泌されないか、絶対量が足りなくなってしまうため、常に血液が高血糖の状態になってしまうという病気です。

そのため、さまざまな合併症を発症しないように、基本的には生涯、インスリン注射によって外から足りない分を補わなくなはならないタイプです。
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以下リンク
ZUU Onlineより

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今日「経済」という言葉は、「生産、流通、消費などにかかわる社会関係や人間活動」という理解に収まっている。だがその語源は、「経国済民」または「経世済民」すなわち「世を経(おさ)め、民を済(すく)う」ことである。歴史的に見れば、古典ギリシャ語のoikonomia(家政)に由来する英語のeconomyであれ、漢語の「經濟」(「政治」と同義)であれ、political economyの翻訳語である「経済」であれ、いずれも古くから語義の変容を遂げてきた。

本書の著者である青木泰樹氏は、経済政策の目的を「経世済民」にあると捉え、狭義の「経済(学)」専門家として国の経済政策に強い影響力を持つ現代エコノミストたちのまき散らす「嘘」を暴き、さらにその嘘を見抜くための基礎知識を提供してくれる。

温かい心を失った主流派経済学者

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日本は地球温暖化対策に諸外国には見られない膨大な税金をつぎ込んできたが、地球温暖化が捏造であることは、もはや隠しようがない。
以下、リンクより引用
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2017年6月5日
アメリカのトランプ大統領が1日(日本時間2日未明)、自国に不利な協定であり、自国の経済を損なうとして、地球温暖化対策の国際ルールであるパリ協定から離脱することを発表した。<中略>

■現実は寒冷化の傾向に 都合よくデータ捏造 
当初はなばなしく打ち上げられた「地球温暖化=CO2主因」説の科学的根拠は、今やまったく失われている。ゴアやIPCCの御用学者などがとりあげ、マスメディアが大大的に煽った温暖化による「地球の破滅」「異常気象」「二酸化炭素の弊害」についてのさまざまな言説が、ほとんどウソやねつ造であったことがすっかり暴露されてしまった。

ハンセン博士が先の上院公聴会で、「このままCO2の削減対策をとらないと、地球の気温は30年に1℃上昇する。100年後には4・2℃上昇する」と発言していた。しかし、現実にはその後30年間、CO2削減対策が機能していないにもかかわらず、気温上昇は横ばいである。逆に、寒冷化に向かっているという学説が、科学者の間で勢いを増している。もはや「100年間で4・2℃の上昇」という前提はありえず、それにほおかむりした交渉は茶番劇でしかない。
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