学者とマスコミが人類を破滅に導く

2018年06月

下記のように、この3点が日本の医療の実態だ。
①医者たちは、抗がん剤が効かないことは重々分かっている。
②そのために、自分たちが病気(ガン)になっても抗がん剤は使わない。
③しかし、患者に対しては、利権・利益を目的に平気で抗がん剤を使う。

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■「抗がん剤は効かない」と国立がんセンター認める。しかし、それに反して共認支配する医療マフィア(330582)

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■「海外の医者は処方しないのに、日本の医者がなぜかよく出す「薬」一覧 日本人は世界一の「薬依存」!?」(327049)


■「がん治療の真実を考える①ー権威ある医師たちの本物の言葉。」(322745)

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■「効かないと知りながら平気で抗癌剤を使う癌の名医達 立花隆」(『がん生と死の謎に挑む』72p~)
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男女同権・ジェンダーフリー等の言葉がしばらく社会に蔓延っているが、そもそも、歴史的に考えれば、欧米と日本ではこの認識は大きく違っている。
奴隷制度・カースト等の歴史を考えれば、その制度破壊の男女同権もありうるが、共同体を基盤としている日本においてはジェンダーフリーの概念そのものが湧きあがってこない。

生物史、人類史を辿れば、雄雌分化・男女の役割共認は、自然の摂理・進化の根源にある。

そんな共同体基盤の日本において、男女意識・性意識がどん底になっている。
縄文体質ゆえの(?)最先端国(いち早い貧困の圧力からの脱却)の背景もあるが、人類の存亡を考えれば、日本において男女の活力(性の活力)を再生させることが急務。

そう考えると、「ジェンダーフリー教育の恐るべき「弊害」」=学校教育の狂った状況を変えていかなければならない。

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ジェンダーフリー教育の恐るべき「弊害」
(リンク「日本政策研究センター」よより引用)

「男らしさ・女らしさではなく、人間らしさ」は空理空論
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熱狂的な健康ブームが過ぎ去り、人々は冷静さを取り戻しつつありますが、メルマガ『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』の著者で中部大学の武田教授が病院や医師に対して疑問を呈しています。武田教授は、病院や製薬会社の利権でしかない「コレステロールの嘘」が明かになったことは良いが、医師が「適正な血圧」を答えられなくなったり、コレステロールを減らしたためにガンや認知症が増えるなど、多くの問題点が残されたままになっているとの持論を展開しています。

以下「MAG2NEWS」(リンク)より引用します

■コレステロール基準値の見直しに病院側が猛反対「薬が出せなくなる」

今から15年ほど前のテレビを思い出してください。テレビの人気番組が「◯◯は健康に良い」というと、主婦がスーパーに殺到してあっと言う間に商品がなくなるということもありました。でもしばらく経つとそれもほとんど根拠がないことがわかり、最近では影を潜めています。当時は健康ばかりではなくNHKが数時間ごとに「今からでは間に合わない」と環境破壊を煽っていたのも記憶に残っています。

今から10年ほど前のテレビを思い出してください。テレビはさらに踏み込んで、血圧、コレステロール、生活習慣病などの改善を呼び掛け、上から目線で「ああしろ、こうしろ」と「視聴者を指導」したものです。

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日本でも世界でも、高血圧の薬など共に過去長くにわたり、ダントツの売り上げをたたき出しているもののひとつに「コレステロールを下げる薬」があるそうです。
しかし、その中身が怪しい。表題の記事が『In Deep』に掲載されていました。引用させて頂きます。
リンク
(以下途中から引用)
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■コレステロールという存在の真実
(途中から引用)
・善玉コレステロール
・悪玉コレステロール(LDL-C)
というものがあるそうで、特にこの悪玉コレステロール(LDL-C)の値が高いと、「血管や心臓に対してのさまざまなリスクが高くなる」と言われているのだそう。

(途中略)

■最新の研究:高コレステロール症という病態は実際には捏造されたものなのか? スタチンは無用の長物?
『ブリティッシュ・メディカル・ ジャーナル』(以下、BMJ)に掲載された最新の研究は、現在の医療界が推奨する高コレステロール治療を永久に棺の中に閉じ込めてしまうものかもしれない。
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>政府は御用学者を雇って、電磁波の危険性を指摘する論文を叩き潰させる。なんて国だ。リンク

少々古いが、「電磁波は安全です」と主張する、御用学者の一覧である。総務省からのお金の動きがある。お金さえもらえば、事実を平気で捻じ曲げる。この人たちは、何のために生きているのか?!

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「総務省マネー」に毒されケータイ電磁波安全宣言する研究者たち My News Japan リンク
 
総務省が制作した『電波と安心な暮らし』。
 
 ケータイ電話やケータイ基地局の電磁波の安全性や技術の研究につぎ込まれている莫大な「総務省マネー」。このカネは、大学から、公益法人、業界団体、さらにはKDDIなどの電話会社にも億単位の規模で注ぎ込まれているが、自らの安全性についての研究を自ら行うという、中立な第3者によるものとは到底言えないメンバー構成になっている。しかもカネの使途は不透明で、福島医科大学では領収書が存在しない「間接経費」500万円の存在が明らかになった。生活者不在のまま、産・学・官が一体となって推進する日本の電波政策を探ると、電話会社や総務省が繰り返す電磁波「安全宣言」の危うさが浮上する。
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