学者とマスコミが人類を破滅に導く

2018年07月


「イノベーション」という言葉は、今ではどの企業・業界でも良く聞かれる言葉になったが、イノベーションに関する国際競争力を比較したデーターによれば、日本は2007年の4位から毎年順位を下げ2012年には25位まで落ち込んでいるようだ。

イノベーションは、経済学者のヨーゼフ・シュンペーターが「新結合」という定義で名づけた言葉で、想定外の分野を繋ぐことで異なった価値を生み出す意味。自社の枠組みを超えて、他社や異業界の人・情報を取り入れ、自社の強みと組み合わせることで新たな価値を創造しようというものだ。良く聞くオープンイノベーションがまさにそれを意味している。しかし、上述した結果を見れば、言葉だけが独り歩きし、現実は新たな価値が生まれていないということになる。

新規事業を支援する会社を経営している三木氏によると、オープンイノベーション以前に、自社(自分)の中に確固たる軸が必要で、軸がないまま新しいものを求めて繋がっても何も生まれない。多様な人の共感が得られた、似通ったものしか生まれないと指摘する。自社の強み、価値を再認識し、強い情熱・志を確立する。その情熱や志が軸となって共感する人や情報、資金が集まり、自社だけではできない大きな力を生み出し、結果的に新たな価値創造に繋がる。それこそが本物のイノベーションだという。

自社の強みを徹底的に知るには、坐禅に通じるものがあると、三木氏は思考法にまで及んでいるが、確固たる志なきままに、オープンイノベーションと唱えていても価値は生まれないという指摘は鋭い。

News week参照
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「イノベーション」という言葉は、今ではどの企業・業界でも良く聞かれる言葉になったが、イノベーションに関する国際競争力を比較したデーターによれば、日本は2007年の4位から毎年順位を下げ2012年には25位まで落ち込んでいるようだ。

イノベーションは、経済学者のヨーゼフ・シュンペーターが「新結合」という定義で名づけた言葉で、想定外の分野を繋ぐことで異なった価値を生み出す意味。自社の枠組みを超えて、他社や異業界の人・情報を取り入れ、自社の強みと組み合わせることで新たな価値を創造しようというものだ。良く聞くオープンイノベーションがまさにそれを意味している。しかし、上述した結果を見れば、言葉だけが独り歩きし、現実は新たな価値が生まれていないということになる。

新規事業を支援する会社を経営している三木氏によると、オープンイノベーション以前に、自社(自分)の中に確固たる軸が必要で、軸がないまま新しいものを求めて繋がっても何も生まれない。多様な人の共感が得られた、似通ったものしか生まれないと指摘する。自社の強み、価値を再認識し、強い情熱・志を確立する。その情熱や志が軸となって共感する人や情報、資金が集まり、自社だけではできない大きな力を生み出し、結果的に新たな価値創造に繋がる。それこそが本物のイノベーションだという。

自社の強みを徹底的に知るには、坐禅に通じるものがあると、三木氏は思考法にまで及んでいるが、確固たる志なきままに、オープンイノベーションと唱えていても価値は生まれないという指摘は鋭い。

News week参照
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匿名希望SY

いつまでたっても完成に至らない六ヶ所再処理工場は不要であり、国が掲げる「核燃料サイクル」はすでに破綻している。

Mag2ニュースより以下引用です
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・危険な“無用の長物”となる六ヶ所再処理工場
6月10日の新潟県知事選が終わるのを待っていたかのように、安倍官邸と経産省は、せき止めていた原発関連案件のコックをひねった。
そこから出てきたのは、福島第二原発の廃炉、玄海原発4号機の再稼働、東海再処理施設の廃止…etc。原発政策の欺瞞と矛盾が勢いよく噴き出した。
東京電力の社長が福島県知事を6月14日に訪ね、福島第二原発の廃炉方針を表明したのは、もちろん経産省との打ち合わせ通りだ。新潟県知事選で自公の支持する国交省OB、花角英世候補が勝利したことで、柏崎刈羽原発の再稼働に見通しが立ったと踏んでいるのだ。
その前日、日本原子力研究開発機構の東海再処理施設(茨城県東海村)を廃止する計画が原子力規制委員会に認可された。新基準を満たすためには莫大なコストがかかるというのが廃止の表向きの理由だが、つまるところ“不要物の廃棄”だ。高速増殖炉「もんじゅ」とともに原子力政策の失敗作といっていい。
言うまでもなく、原子力施設は後始末が困難である。放射能にひどく汚染された設備や建造物や燃料類を相手に誰がどのように作業し、汚染された物や液体をどこに処分するのか。
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いつまでたっても完成に至らない六ヶ所再処理工場は不要であり、国が掲げる「核燃料サイクル」はすでに破綻している。
Mag2ニュースより以下続き引用です
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・すでに正当性を失った原発再稼働
原子力専門家の小出裕章氏は六ヶ所再処理工場に関する自著で、次のように書いている。
問題は、東海再処理施設でも発生していた「白金族元素が溶けずに沈殿してしまう」というトラブルに対して何の対策もとらないまま、5倍もの規模の施設を作ってしまったことである。その分だけ、トラブルもスケールアップしてしまったのだ。
六ヶ所再処理工場の方が東海よりはるかに深刻な問題をかかえこんでいるようである。
六ヶ所でトラブルが相次いだ高レベル放射性廃棄物の「ガラス固化体」製造工程は、フランスの技術ではなく、すでに再処理事業から撤退したドイツの技術を、石川島播磨重工が導入したものだ。なぜそんなことになったのか。
「日本の原子力産業がそれぞれに独自の利益を求めて、再処理工場建設の仕事を工程ごとに奪い合ったため、継ぎ接ぎの工場となってしまった」と小出氏は指摘する。
東海再処理施設で2008年1月までに再処理された使用済み核燃料は、累積で1,180トン。稼働率にするとたったの20%未満にすぎない。
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(リンク)より

新聞・テレビの医療フェイクニュースで重要なのは、積極的にメディアに出てデマを流すカギかっこ付き「専門家」の存在である。

新聞やテレビの記者は、大学教授、学会長、医師といった人の話を、内容を科学的に評価することなく肩書きだけで取り上げてしまう。いや、これは少々メディアに酷な言い方で、アカデミアでは誰にも相手にされていないような、カギかっこ付きの「専門家」が、記者や一般市民との圧倒的な知識や経験の格差を利用して、新聞・テレビで医療デマを流している。

標準医療や科学を否定する「専門家」によるセンセーショナルな主張は人気がある。そのため、記者たちは仮に胡散臭さを感じることがあっても報じたいという誘惑に勝てない。

テレビ局に勤める私の友人も、「専門家」に話をさせたらインターネットで炎上したのを見て、「話題になってよかった」と喜んでいた。

「専門家」たちは一般に話術に長けてもいる。患者目線、患者思いといえば聞こえがいいが、患者が安易に共感してくれそうな話を、患者の信頼を得るようなしゃべり方で伝えることができる。

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日本人の誰もが信じているであろう、「地球温暖化」による環境破壊。しかし、世界的にここまで「温暖化対策」に力を入れているのは日本だけ。
諸外国では「温暖化の被害がでるのはずっと先の話だから、それまでに温暖化ガス(二酸化炭素)を使って、他の国より早く経済発展をしておこう」という考え。
武田教授はこの「洗脳」にも近い認識を今すぐにでも改め「温暖化対策をやめれば消費税を廃止できる」との持論を展開しています。

以下mag2ニュースより以下引用です
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温暖化の国際会議、つまり1997年の京都会議以来、日本は世界に先駆けて温暖化対策をしてきました。簡単に言うと京都議定書で定められた「温暖化対策」をほぼそのまま実施したのは世界で日本だけ。アメリカは最初に離脱、カナダも後に離脱、ヨーロッパは共産圏の排出(マイナス30%程度)を組み込み実質ゼロ、中国やインドは参加せず、でしたから日本だけが「割を食った」ということになりました。

日本に住み、NHKや朝日新聞の報道を見ていると「温暖化の被害がすごいから、温暖化を阻止したほうが良い」という考えになりますが、諸外国では「温暖化の被害がでるのはずっと先の話だから、それまでに温暖化ガス(二酸化炭素)を使って、他の国より早く経済発展をしておこう」という考えです。

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