学者とマスコミはグルで頭脳支配

2019年01月

クライメイトゲート事件(クライメイトゲートじけん、Climategate)とは、2009年11月にイギリスにあるイースト・アングリア大学の気候研究ユニット(CRU:Climate Research Unit)がハッキングされ、地球温暖化の研究に関連した電子メールと文書が公開された一連の事件のこと。


CRUがハッキングされネットに暴露されたメールと、私が当時受信し転送したメールは同一であり、私の見解では、これは贋物ではない。

  贋物かどうかはすでに関係者の声明も出ているので既決事項である。ハドソン氏はハッキングと認識しているのだが、その認識は現下の大騒ぎを受けてのことで、氏自身の判断ではないような書きぶりである。エントリ中、「What happened to global warming? (地球温暖化に何が起きたか?)」とある記事は、このブログで10月12日「どうやらあと20年くらい、地球温暖化は進みそうにない: 極東ブログ」(参照)で扱っているので参考にしていただきたいが、ご覧のとおり、温暖化懐疑論をユーモラスに鼓舞する内容とも読めないことはないし、この話を取り上げた私も赤祖父一派の懐疑論だと決めつけたようなバッシングを食らったことからも、それなりにインパクトのあるネタではあった。そのあたりから連想しても、ハドソン氏へのチクリもそうした懐疑論を鼓舞したい思惑の文脈にあったと見ても常識を逸脱したものではないだろう。そしておそらく、クライメートゲート事件の基点はBBCの同記事にある。
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リンクより引用
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■貨幣・国・宗教という虚構
7万年前、新しい思考と意思疎通の方法を得る「認知革命」が起きた。人類は「現実には存在しないものについて語り、信じられる」ようになり、「大勢で柔軟に協力するという空前の能力」を手に入れた。

貨幣、国、宗教。虚構・共通の神話を信じることで、無数の見知らぬ人同士が力を合わせられるとハラリ氏は分析する。

虚構は悪いイメージがあるが?

「虚構は重要で、価値があるものだと思います。なければ社会は成り立たない。例えば、貨幣がなければ、今の経済は明日にでも崩壊してしまう。秩序がなければ、互いに殺し合ったり、そうしても罰則も与えられなかったり。ですから、虚構が悪いと言っているわけではありません」
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温暖化による海面上昇など、最近ではすっかり聞かなくなったが、広くデータを見ると、事実データだけでもすぐに底が割れる。変な方向に向かっている騒ぎには、常に冷静に根拠を問う必要がある。

In Deep 『地球温暖化による海面の急激な上昇というストーリーは「完全な神話」…というより「架空の世界の話」であることを示すアメリカ海洋大気庁の数多くのデータを見て』リンク
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(前略)
世界は証拠のない疑似科学に踊らされている
人為的な原因による地球温暖化という概念も、すでにアレな感じですが、今回はその中でも、特に温暖化主張派たちから強く脅威として言われる、「 CO2の増加に伴う海面上昇の脅威」について、

「そんなものはデータにはまったく示されていない」

ということを検証・主張している冒頭の記事をご紹介したいと思います。
(中略)

記事の内容は、一言で書けば、

「 CO2レベルの上昇と、海面上昇の間には何の相関関係もない」
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やはり地球温暖化は神話=幻想。表題の記事が『In Deep』に載っていました。
リンク
引用させてもらいます。
(以下途中から引用)
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■世界は証拠のない疑似科学に踊らされている
仮に海面上昇があったとしても、それは決して CO2 濃度と関係があるとか、地球温暖化というものと関係があるというものではないです。

基本的には、人為的な原因による温暖化という概念そのものが科学的とは言えないものですけれど、しかし、気温に関しては近年実際に上昇してきた事実があり(人為的な要因で上昇してきたわけではないですが)、その点では「データを利用した科学」とはいえるかもしません。

しかし、「急激な海面上昇」というストーリーに至っては、「証拠がひとつもない」のです。科学でなく、「疑似科学」といえるものです。そういう疑似科学に世界の国々やそこに住む人々が踊らされているというのは、あまり賢明な感じはしないです。
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「ブラック企業大賞」ノミネート9社が発表!?
過労自殺、セクハラ等々と原因は様々だが、ランキングする意味は何か?社会に晒して白い目圧力?
対策として、規制を強化するという発想しか出てこないのではないか。
・・・そもそも財務省って企業なの?

(リンク)

(以下引用)
「ブラック企業大賞」ノミネート9社が発表に!過労自殺、セクハラ…有名企業がズラリ
 近年、働き方改革が叫ばれる中、ますます厳しい世間の目が向けられている「ブラック企業」。ブラック企業というと、昔ながらの中小企業をイメージしがちですが、もちろん会社規模の大小は関係ありません。
  ジャーナリストや弁護士からなる実行委員会が、過酷で理不尽な労働を強いるブラック企業の頂点を決める「ブラック企業大賞」。今年で7回目を迎えた同大賞には官公庁や誰もが知る有名企業がノミネートされました。
  今年ノミネートされたブラック企業の特徴を見ていくとともに、直近3年間に大賞を受賞した企業をおさらいしましょう。
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