学者とマスコミはグルで頭脳支配

2019年06月

哲学がないと人類は生き残れない。
確かに観念動物である以上、共有する認識体系が必要だと思う。
近代以降、この体系が支配階級によって体系化されてきたことが問題であり不自然。結果哲学なるのものへの無関心を強めているのか。

「哲学=知的な共同作業によって社会基盤整備する公共事業」
という捉え方は正しいような気がする。

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哲学がないと人類は生き残れない!?
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◆哲学は“知的な公共事業”
本音を言うとよくわからないんです(笑)。何だろうと思いながらやっていますが、それでは商売柄困ることもあるので、ひとつの答えとして「知的な公共事業」と言うことにしています。
 例えば、人権や正義という言葉がありますね。現在では、人権は守らなければいけないという考えが社会に広く共有されています。では、人権という言葉が昔からあったかというと、そうではありません。誰かが思いついて、言葉を与えて、様々な内実を与えて、なぜ守らなければいけないかという理屈を考えてきた。要するに、これは自然物ではなく、あくまで人間がつくってきた一定の「ものの考え方」で、言い換えると「概念」なんです。
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現代の若者達の心理的変化について。
 昔と今では、あらゆる物が進化しIT、人工知能など目まぐるしく環境は変わっています。
 そういった中で人々の意識潮流も変わるのは必然。
 ではどのような意識変化が起きているのか?以下(リンク)より一部抜粋します。

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 八〇年代後半となり、メディア環境のいっそうの発達と、情報消費的な感覚が議論に加わりはじめることで、議論上では受け手はメディアとの関わりをさらに濃密化し、コミュニケーション先にある他者との関係を希薄化させていく。その延長線上にあらわれた現在の議論がおたくやメディアサイボーグ…であろう。これら若者像に共通するのはメディア機器との過剰な関係による対人関係の切断という図式である。…受け手が本来めざすべきコミュニケーション先=他者よりも、文字どおり他者とのコミュニケーションの「媒介」にすぎないはずのメディアとより深い関係を結び、もっぱら対メディア関係によって自我を構築することで他者は形骸化、最終的には不要となるわけだ。……。これは、…極言すればもっぱら情報化が若者の行動様式を変容させていき、人間関係が消滅するという議論におちつく。
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 人類の進化は機械の発展の裏側には、人々本来のコミュニケーションまで影響を及ぼす。
 そうなった場合これからの人々、自身も含めかなり不安を感じる。
 だからこそ、人々の関係性を薄くさせない、何らかの基盤の確立が必要と感じる。





匿名希望

佐野千遥博士が、農村共同体建設を提唱しています。リンク

■1 貨幣を廃絶する。
ベネズエラのように、弱い貨幣を使っていれば、白人至上主義アングロサクソン米帝国主義が為替操作してハイパー・インフレに落し込められ、経済は崩壊し、外から貨幣に依ってはベネズエラは救いようが無い。しかしその共同体に貨幣が存在しなければ、白人至上主義アングロサクソン米帝国主義が全力を上げてもハイパー・インフレ攻撃をする事ができない。

■2 農業生産・漁業生産の自給自足物々交換経済を創り出す。
農業には、牛の酪農品、ニワトリの玉子を生産する畜産を加える。
豚肉、牛肉、鶏肉は全てガン、脳卒中、心筋梗塞を多発させるので御法度とする。その結果、豚の畜産はこの社会には存在せず、牛は乳を搾る為のみで、殺して肉を取る事はせず、ニワトリは玉子を利用するだけで、殺して鶏肉にすることはない。そうする事が健康の為に最良の策である。
動物性蛋白の主力は魚とすることによって、健康が増進される。

■3 水の自給自足
日本全国水源池の地域に農村共同体を構築する。

■4 エネルギーの自給自足。
日本ではダムを作らずに水力発電、磁気単極子発電、スミルノフ物理学による原子力の真の平和利用・磁気単極子による安全巨大発電
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原発問題は面倒くさい? 進まぬ議論

2019年4月8日、原発メーカーである日立製作所の会長で経団連会長でもある中西宏明氏が、原発の再稼働や新増設を提言する発言を行いました。

その提言では原発の再稼働が遅れていることが問題視され、そのために電力の安定供給に疑問が生じコストも高くなっていること、化石燃料を使う火力発電への依存度が現状で8割を超え環境への負荷が予想されること、再生可能エネルギーについては送電網の整備が遅れていることなどが指摘されました。

反原発を主張する動きについては、安全対策を尽くしているのに地元の自治体の理解がえられないといった非難を行い、反原発を掲げる団体からの公開討論の申し込みについては、「感情的な反対をする方と議論しても意味がない」とそれを断ったことが伝えられています。
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週休二日制が一般的な現代疑うことなく生きてきたが、歴史を振りかえる事で労働の時間、意識が変化してきたことを実感した。

結論として労働時間にこだわることがいいわけでないことがわかる。
事の量と質にもっとも大きな影響を及ぼすのは、疲労の度合い、作業効率の回復性、納期や週末に向けて仕事を早く終わらせたいという意欲だという。
そのことを意識して、常に改革意識を持ち仕事に精を出したい。

以下リンクリンク
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多様な働き方に合わせた勤務体系の必要性が求められるなか、いまでも週5日、1日8時間という就労時間は主流であり続けている。それでは、週4日勤務に変えたらどうなるか? ニュージーランドで実施された試験導入では、従業員のチームワークがよくなって仕事への熱意が上がり、ストレスは減少したのだという。だが、手放しで導入を進めるべきかといえば、必ずしもそうではないらしい。
産業革命以来、労働者の大半にとって変化していないことがひとつある。週5日、1日8時間という就労時間だ。
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