学者とマスコミはグルで頭脳支配

2020年05月

2019年の世界の石油需要は、平均1日あたり1億弱バレルでしたが、コロナ騒動によって落ち込み、2019年の同月比で1日あたり2900万バレルの減1955年以前の水準に戻ろうとしています。

CO2排出権etcの経済的措置では省エネルギー効果は表れませんでしたが、生活水準を維持しつつ不要な外出をしないという事態によってここまでエネルギー消費を抑えられる事が分かりました。

スプートニク
リンク
より引用

●世界の石油需要、1995年の水準まで落ち込み
2020年4月の世界の石油需要は昨年同月に比べ1日当たり2900万バレル減少し、1995年以来の水準に戻ろうとしている。4月15日に発表された国際エネルギー機関(IEA)のマンスリーレポートで明らかになった。

IEAレポートの発表後、ブレント原油先物6月限の価格は下落を強め、4%安の1バレル28.4ドルまで値を下げた。

コロナウイルス感染拡大による前例のない需要減、また主要産油国によるここ数カ月の増産を受けて、世界石油市場では過剰供給となり、1日当たり2000万バレルを超えていた。同レポートリンクによると、余剰分はストックとして低価格で取引され、各地の石油貯蔵能力は限界にきているという。

田村正道

  

下記,リンクより引用

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日本医師会という妖怪

2020年は新型ウイルスによって世界のあらゆる事が変わる年になり、日本の医療も大変革が求められる。

今まで日本政府と日本医師会は既存の利益を守るために、あらゆる改革に反対してきました。

そのひとつひとつは薬のネット販売だったり、オンラインによる遠隔診療だったりする。

日本医師会はかつての農協のような集票団体で献金・圧力団体でもあり、政策決定権すらもっている。

病院や診療や医薬関連の法案は専門家が協議して決めるが、その専門家は100%日本医師会に加盟している。

政府は日本医師会に服従しないと法案すら作れず、自民党は金と票も医師会に依存している。


世界がどう変わろうとも日本の医療は100年前から同じで、例えばカルテは医師の所有物で患者に見せない。

患者がカルテを見ると誤診がばれてしまうので、わざわざドイツ語で書いて患者が見ても読めないようにしている。

オンライン診療を妨害してきたのも日本医師会で、病院や医師の既得権が脅かされるのを嫌っていた。


新型ウイルス対策も事実上日本医師会が決め、「なるべく検査せず放置する」指示を出した。

この結果日本のウイルス検査数は世界でも異常なほど少なく、感染を隠蔽していると世界から批判されている。

医師会が検査したくない理由は医師が感染するからだが、検査せず放置した結果やっぱり医師や看護師の大量感染を招いている。



金と集票しか頭にない自民党

こんな日本政府と日本医師会だったが新型ウイルスという外圧でオンライン診療を解禁せざるを得なくなった。

オンライン診療は今までも可能だったが山ほどの条件や制限を設けたので、現実には「絶対にオンライン診療させない」制度になっていた。

もしオンライン診療を認めると料金が安くなったり既存の病院の利益を損なうので、自民党は絶対にできない法制度にした。


薬のコンビニ販売も話題になったが結局ほとんど実施されておらず、薬ひとつ買うのに病院に行って2時間並ばせて医師だけが儲かる制度になっている。

新型コロナで日本中の病院が医療崩壊し患者を放置し始めたので、今度はオンラインで診療しろと言っている。

これも結局医師の都合でしかなく、既得権で禁止していたものを今度は患者を放棄して診療拒否している。


政府は受診歴がない初診患者もオンライン診療を認めるが、コロナが収まったら再び禁止すると言っている。

どこまでも人命より医者の金もうけ優先で、自民党は日本医師会の集票と金にしか目が行っていないようです。

それはともかくコロナが収まるまでの間だけ、病院に行かずにオンラインで診察るというのだが、そんな事ができる筈がありません。


今まで禁止してきたものをある日やれと言い、新型ウイルスが収まったらまた禁止するのでは誰もどうやったら良いかわからない。

日本医師会の横倉義武会長は今もオンライン診療反対を表明し「医師の五感を使えないので不安」など意味不明な事を言っている。

金もうけしか頭にない医師に診察されるほうがよっぽど不安だ

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引用終わり

我妻佑磨
  

リンクより

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松下幸之助氏の心に響く言葉より…

これまでの歴史の中で、困難な時代というのは幾度もあったろう。
しかし、ある意味では今日ほど、むずかしい、たいへんな時代はないのではなかろうか。
大国といわず小国といわず、先進国といわず新興国といわず、ほとんどの国が、いろいろなかたちで政情不安に悩まされている。

しかも、昔であればそういうことも一つの地域、一つの国という狭い範囲にとどまりえたが、現在では、あらゆることが瞬時にして世界のすみずみにまで伝わり、それが影響しあって、お互いの不安を高め、動揺を大きくする。
まことにかつてない非常時であり、動乱期だといってよいであろう。

だから、今日に生きるわれわれは文字どおり一寸先は闇とでもいう状態である。
平穏無事の世の中なら、安心してそれぞれの仕事に専心し、自分の畑だけを耕していればそれでいい。
ところが、社会の姿がこのように流動し、変転きわまりなくては、せっかくの自分の働きなり努力も十分な成果を生みえないかもしれないし、その成果すらも一瞬にして無に帰しかねない。

考えてみれば、実に頼りないというか心もとない気がする。
こういう状況では、だれしも不安を感じ、動揺するのは一面当然すぎるほど当然である。
だが、しかし、ここで考え方を変えてみたい。
“こんな時代に生まれあわせたことはまことに幸せではないか”と。
困難であり、不安定な時代である。

それだけにこれと対決し、事をなしてゆくということは、非常にむずかしいけれども、それはまた実におもしろい、やりがいのあることではないだろうか。

見方によっては、われわれは今、千載一遇(せんざいいちぐう)の好機に恵まれている。
困難が多いからこそまことに生きがいのある時代なのだ。
そういうところに思いを定めて、これに対処してゆくことが大切なのはないだろうか。

『[新装版]思うまま』PHP

これは昭和46年(1971年)に書かれた本だ。
今から約50年前。
日本経済は戦後最大の波乱にみまわれたという。
まさに、今も、このコロナショックで、このままいくと日本経済は、リーマンショックどころではない戦後最大の未曽有の危機になるかもしれない。
なぜならこれは、日本一国のことではなく、ほぼ例外なく世界中の国々に蔓延し、それが経済に影響を及ぼしているからだ。

これこそ、まさに「国難」と言っていい。
国難とは国家全体が受ける危難のことをいうが、会社経営においても、これほど困難で、厳しい時はない。
しかし、これを困難と捉えるか、好機と捉えるか。

まさに松下翁のいう、「われわれは今、千載一遇の好機に恵まれている」と捉えることができるのか。
我々の先人たちは幾多の大きな困難を乗り越えてきた。
だからこそ、今、我々が乗り越えられないはずがない。
「困難が多いからこそまことに生きがいのある時代」、と思える人でありたい。

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原てふ子
  

普段は意識しませんが細菌とウイルスは明確に違います。
その違いにより、薬の開発にもずいぶんと差があることを理解しておきましょう。


■細菌とは
目で見ることはできない小さな生物です。一つの細胞しかないので単細胞生物と呼ばれます。細菌は栄養源さえあれば自分と同じ細菌を複製して増えていくことができます。人の体に侵入して病気を起こす有害な細菌もいます。一方で人の生活に有用な細菌も存在します(納豆菌など)。人の体には多くの種類の細菌がいて、皮膚の表面や腸の中の環境を保っています。
 ヒトに病気を起こすことがある細菌として、大腸菌、黄色ブドウ球菌、結核菌などが知られています。
 抗菌薬(抗生剤、抗生物質)は細菌を退治するための薬です。
 抗菌薬が効かないもしくは効きにくくなった細菌のことを薬剤耐性菌といいます。これまでなら効くはずの抗菌薬が効かなくなると、感染症の治療が難しくなるだけでなく、手術の時や抗がん剤治療で免疫が低下したときの感染予防など、さまざまな医療が困難になります。

■ウイルスとは
 細菌の50分の1程度の大きさで、とても小さく、自分で細胞を持ちません。ウイルスには細胞がないので、他の細胞に入り込んで生きていきます。ヒトの体にウイルスが侵入すると、ヒトの細胞の中に入って自分のコピーを作らせ、細胞が破裂してたくさんのウイルスが飛び出し、ほかの細胞に入りこみます。このようにして、ウイルスは増殖していきます。
 ヒトに病気を起こすことがあるウイルスとして、インフルエンザウイルス、ノロウイルスなどが知られています。風邪(普通感冒)はさまざまなウイルスが原因となります。
 ウイルスは大きさや仕組みが細菌と異なるので抗菌薬(抗生剤、抗生物質)は効きません。抗ウイルス薬はまだ少数しか開発されていません。

引用元:リンク

世界で最も財産を保有していることで名を知られている、アマゾンのCEO、ジェフ・ベゾスが日本円にして約1兆円の環境基金を投じたことを発表しました。

以下引用抜粋
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あの日、アマゾンの最高経営責任者(CEO)のジェフ・ベゾスは、気候変動との闘いを根底から変えてしまったのかもしれない。世界で最も裕福な男ベゾスはInstagramへの2020年2月18日の投稿で、私財から100億ドル(約1兆830億円)を投じて「ベゾス・アースファンド」を新たに設立すると発表したのだ。
「科学者、活動家、NGOなど、地球環境の維持と保護に本当に役立つ可能性があるならどんな活動でも」支援するつもりだという。発表の内容は具体性に欠け、資金をどう使うかもまだ明らかにされていない。だが気候問題の専門家たちに言わせれば、温暖化の進む地球というこの星にとって、この莫大な資金が抵抗のチャンスを与えてくれるかもしれない。もちろん無駄遣いしなければ、の話である。

ブリュールは、気候変動対策の動きに反対する者たちの金の使い方についても研究している。その研究結果を見ると、ベゾスのアースファンドを大局的に捉えるうえで役に立つ。
ブリュールの調査によると、2000年から16年の間に電力会社、化石燃料会社、運輸関連企業が気候変動対策を妨害するロビー活動に使った金額は、合計で12億ドル(約1,295億円)以上にもなる。ブリュールがほかの研究者と共同で実施した調査によると、1986年から2015年にかけて石油やガスの世界最大手5社が、米国内での企業宣伝広告に少なくとも合計36億ドル(約3,885億円)を費やしたことも判明している。
この数字を見れば、大手の石油会社やガス会社が、首都ワシントンD.C.でどれだけの金額を費やしてきたか、おぼろげながらわかる。だがもうひとつ言えるのは、ベゾスならおそらく自分ひとりの懐からこの金額を何十年も出し続けられるだろうということだ。
もちろん肝心なのは金額ではなく、ベゾスが、あるいは彼の代理人たちが、金の使い道として何を選ぶかである。ベゾスはアマゾンのCEOとして、気候変動対策や環境問題に関する進歩的な企業方針を、必ずしも先頭に立って打ち出してきたとは言えない。アマゾンは、そのビジネス手法や透明性の欠如を、「グリーンピース」などの環境団体から長年にわたって批判されてきたからだ。
環境問題に取り組む国際NPOの「CDP」は19年、化石燃料業界を除くとアマゾンの炭素排出量が世界で突出しているとブルームバーグ・ニュースに語っている。ベゾスの下で働く従業員たちも、「Amazon Employees For Climate Justice(気候正義を求めるアマゾン従業員)」と称する数千人規模のグループを発足し、環境への多大な影響を軽減するためにさらなる対策を講じるよう、ストライキなどの行動を通して会社に強く訴えている。

こうしたことを考えるとベゾスの行動は、従業員たちをなだめるための抜け目ない動きにどうしても見えてしまう。あるいは、環境を害することで世界一の金持ちになってしまったことへの罪ほろぼしにも見える。
もっとも100億ドルを手放してもなお、彼は世界一の座にとどまることができるだろう。ベゾスはこれまで慈善事業に私財を寄付することはほとんどなかった。代わりに彼が選んだのは、自身が所有する宇宙開発企業のブルーオリジンなどの事業に資金を投じることだった。
ところが、資金を出すとたった一度だけ申し出ただけで、彼はたちまち慈善活動家の仲間入りを果たしてしまった。ビル&メリンダ・ゲイツ財団を通じてこれまで450億ドル(約4兆8,580億円)を超える寄付をしてきたビル・ゲイツなど、テクノロジー業界の大物たちと肩を並べることになったのだ。
もちろん慈善活動そのものは悪いことではないし、世界的な重要課題に対するベゾスの貢献は称賛に値する。とはいえ、金の力にものを言わせる億万長者たちの慈善活動は多くの反感を買ってきたし、その周辺には常に所得格差の問題がつきまとっていることは言うまでもない。
19年末の『WIRED』US版記事で数億ドルの寄付行為を紹介された、セールスフォースCEOのマーク・ベニオフもそのひとりだ。だが、ベニオフの全財産を合わせても、ベゾスがアースファンドの「立ち上げ」資金として投じた金額にさえ及ばない。
ひとりの男が一度金を出すだけで、数十年とは言わないまでも、これから数年間の気候変動との闘いがまったく別のかたちに変わってしまう。その男が支払う金額は、彼にとって個人財産の10分の1にもならないのだから、ぞっとするような話だ。

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ABC豆

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