異常気象、地震など、人間社会に大きな影響を与える地球規模の変動が近年激しさを増している。惑星単位で見た場合、僅かな変異であっても社会システムにとっては大きな影響である。

筆者は、こうした現象は、「かつて、フランス革命や産業革命が気候変動と連動していたように、急激な気候変動は、社会を大きく変える力を持つ」と考えているようである。

以下引用します。
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(前略)

これは都市化、特にエアコンの室外機の普及とも関係しているとも考えられますが、実は、現在の地球は寒冷化に向かっていると、多くの気象学者は考えています。

国連機関であるIPCC（気候変動に関する政府間パネル）が根拠としているスーパーコンピュータによる気象モデル予測では、年間平均気温から見れば、これでも温暖化とは言い難く、つまり一時的に夏は暑くなっても、冬は以前より厳しくなっていることから、また、太陽の黒点活動を見ても、俯瞰的に見れば寒冷化に向かっていると多くの気象学者は考えているのです。
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一方、温暖化対策のために、税金が年間でおよそ4兆円ほど拠出しておりますが、いまや、CO2が温暖化にほぼ無関係なことが次々と証明され、実際には、CO2の増加によって砂漠が緑化してる現実もあります。
また、南極の氷も年間を通じてみると明らかに増えており、2017年の先進国各国の世論調査では、地球の「温暖化を大きな脅威」として考えている国民は、ついに日本だけとなってしまいました。
このあたりは、「広告の罪」が想像以上に大きいでしょう。

そうなると、CO2削減などのための補助金は、単なる企業へのバラマキにすぎません。
個人的にも、2007年に開催に開催された米国副大統領だったアル・ゴア主催の「ライブ・アース」のオープニング映像を手がけた際に、リベラルの皮を被った米国の「環境マフィア」の存在を目の前にしました。
マドンナやメタリカ、レッドホット・チリペッパーズが参加し、全世界的なイベントとなった「ライブ・アース」で、のちにノーベル平和賞をとったアル・ゴアを撮影して作ったオープニング映像制作時に、僕は「明らかな違和感」を感じたのです。

現在、太陽活動は200年ぶりの急激な変化を見せているのは確かです。
また、古気候モデルや大樹の年輪などから、過去数千年のデータを元に、今後100年の地球気候予測の精度が高まってきました。
その結果、今後太陽活動は数十年から100年程度に渡って弱まり、地球が寒冷化すると考えられており、ここにはCO2との関連が、ほぼ見当たりません。

日々暑い夏に寒冷化など、とてもイメージできませんが、ロウソクの火が、燃え尽きる最後の一瞬が一番熱く明るくなるのと同様、寒冷化する直前の数年間の夏は、地球全体が驚くほど暑くなるようにも感じます。

かつて、フランス革命や産業革命が気候変動と連動していたように、急激な気候変動は、社会を大きく変える力を持ちます。

もし、今年の夏が「燃え尽きる最後の一瞬」だとしたら、全人類は、寒冷化に備える必要があります。

気候変動は「気候」だけの「変動」を意味しません。
それまでの常識が大きく変わる時、それは、社会システムが大きく変わる前兆なのです。




渡辺卓郎